2010年7月アーカイブ

電機会社のグループも発声装置の開発をめぐって「電話グループ」と「ラジオグループ」の２つに分かれました。

一方の電話グループは、ＡＴ＆Ｔの子会社ウェスタン・エレクトリックによってバイタフォンのシステムを開発しました。

他方これに対抗するものは、ラジオグループのＲＢＡによるフォトフォン・システムでした。

両システム間の特許競争が熾烈ななかで、映画業界はその選択に迫られました。

ビッグ・ファイブが委員会を設けて審議した結果、どちらかよい方を選択することになったが、これには単に技術上の問題ばかりでなく、資金的考慮が非常に重要な問題となりました。

結果として電話グループのバイタフォンが採択されたが、これをみるや、前述のようにＲＢＡは、自社のフォトフォンを使用する新しい映画会社ＲＫO社をつくったのです。

１９２６年。

映画館の収入は、ラジオや観客の趣味多様化の影響により減少しました。

そこへ救いの神が現れました。

それは、発声映画の出現でした。

しかし、「皮肉にいえば、このことは業界を金融支配から救うことにはならなかったどころか、すでに介入していた銀行家たちの参加をいっそう高め、他の(そしてもっと重要な)金融勢力を惹きつけさえしたのである」(ジャネット・ワスコ)。

このようなトーキーの出現に対する金融資本の関心の高まりは、２つの方向に見られました。

ひとつはＡＴ＆Ｔ、ＧＥ、ウェスティングハウス、ＲＢＡといった電機会社と密着した銀行でした。

もう一方は一般の金融界で異常な株式ブームが起こったことで、このことは１９３０年初期の過剰投資にまで尾を引いそうです。